メールセキュリティのコラム

この先メールセキュリティを充実させたいと考えている方へ

メールセキュリティを向上させたいとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そのような場合には、専門の業者によってメールの誤送信を防止したり、暗号化を行なったりすることのできるソリューションや製品も提供されているので、チェックしてみるのもおすすめの方法です。例えば、メールを送信する前に再確認を行なったり、添付ファイルに暗号化の処理をほどこしたりすることで、情報漏えいを防止することのできるソフトウェアも存在します。

また、メールセキュリティを高めるためには、標的型メールによる被害を未然に防止するための対策をほどこすことも大切です。こちらの目的を果たすには、不審なメールを自動的に隔離するほか、注意喚起や疑似訓練を行なうことで、利用者の意識を高めることのできるソリューションなどもあるので、内容についてチェックしてみるのもおすすめです。

それらの中で、標的型メールの送信者は、ターゲットとなるユーザーに関する詳しい調査を行ない、受信者が思わず開いてしまうように、仕事関係のメールを装って巧妙なメールを送信して来るので、注意する必要があります。こちらの被害を防ぐためには、アンチウイルスソフトを使用するという方法もあります。ただし、アンチウイルスソフトだけでは、パターンファイルの更新が間に合わず、完全な対策をほどこすことが難しいというのが実情です。

標的型メールの対策に関する情報

これから、メールセキュリティの向上を実現するためには、標的型メールへの対策をほどこすことも大切です。こちらの被害を受け、パソコンがマルウェアに感染すると、ひそかに遠隔操作され、仕事関係の機密情報や重要なデータなどが盗まれてしまうリスクが生じてきます。また、マルウェアに感染したパソコンを踏み台にして、大切な取引先に被害が及ぼされるケースも増えているので、気をつける必要があります。

そのような標的型メールに対する防御力を向上させるためには、技術的な対策をほどこすだけではなく、受信者の訓練など、人的な対策を講じることも大切です。こちらの目的を果たすために役立つソリューションや製品もあるので、チェックすることで、ニーズに合ったものを選択することができます。

例えば、不審メールの検知、隔離と、受信者に対する定期的な訓練による意識の向上を行ない、標的型メールの攻撃を未然に防止してくれるものもあります。具体的には、過去に受信したメールのパターンを学習し、普段と異なる特徴を持つメールや、標的型の攻撃パターンに類似するメールが届くと、システムが自動的に検出し、ユーザーへの注意喚起を行なうものなどがあります。そういったものの中でも、導入するにあたって、現在使用しているサーバーの環境を変更する必要のないものは、気軽に利用することができます。

中には、標的型メールによる被害を防ぎたいという気持ちはあるものの、不審なメールを判別するのが難しいと感じたり、対策用のソフトウェアによって不審なメールの通知を受けたにもかかわらず、その前に受信箱に入っていた不審メールの添付ファイルを開いてしまったりして、お困りの方もおられるでしょう。

それらの問題を解決することのできるソリューションや製品もあります。例えば、不審メールが来た場合、まず隔離してから、怪しい点と共に通知し、利用者が承諾するまで受信箱に入らない仕様となっているものは利用価値が高くなります。

時代の流れと情報システム部門を取り巻く環境の変化

企業に於いて、情報システム部門は、メールセキュリティなどに気を配ることが求められるセクションです。インターネットが日常生活の中で欠かせないものである現代社会においては、クラウドサービスの活用や業務のアウトソーシングなどによって、情報システム部門の果たすべき役割も変化してきたと感じている方も多いかも知れません。

従来の情報システム部門では、開発及び保守が中心的な業務となっていましたが、これから先は企業がビジネス展開をする上で役に立つ、攻めの業務に転換することが必要だと言われて久しいものの、具体的には何をすれば良いのか分からないという現場の声もよく耳にします。そのような状況の中では、従来の情報システム部門が果たしてきた役割や、これから取り組むべき課題について、あらためて考えてみることも大切になります。

ITを活用した企業戦略について行なわれたある調査では、IT戦略を実践する上で、コストを削減することの優先順位が、世界的にランクダウンしているという結果が出たようです。こちらの要因としては、IT戦略に於いて、ビジネスソリューションを提供することが相対的に重視されていることが挙げられます。

つまり、企業におけるITの位置づけは、単なるコスト削減のような保守的なものから、成長するために役立つ攻撃的なものへと転換しつつあると言って良いでしょう。そのような経緯から、現在、従来型の情報システム部門には、変革が迫られています。