メールセキュリティのコラム

情報漏洩は時に大損害につながることもある

スパム攻撃やウイルス感染など、企業などにとっては重要なことでも個人にはそうした被害がないだろうと思っている方も少なくありません。しかし、実際に個人に対して行われるメールによる攻撃や、ウイルスをばらまくなど、パソコンが全く利用できない状態となったという報告や相談は少なくありません。誰にでも起こるかもしれない被害なのだということを認識しておくことが重要です。メールを気軽に利用するようになり、企業でも個人でも欠かせないコミュニケーションツールとして利用している人は多いです。しかし、個人情報の漏えいは、このメールというアイテムから簡単に起こります。

個人情報の漏えいについて、大手企業でも中小企業でも個人事業主でも起こりうる事です。もしも自分のクレジットカード情報が漏れたら？もしも企業のお得意様の名簿など、多数の個人情報が漏れたら？一度流出した情報はどんなことに利用されるかわかりませんし、被害が非常に大きくなることも多いのです。

被害がなかったとしても、個人情報など、非常に数が多い漏洩だった場合、被害にあわれた方の特定をする前に、個人情報が漏れた恐れのある方々に公表しなければなりません。もしトラブル、また個人情報が悪用されなかったとしても、この公表によって企業は信頼を失うことになりかねません。

しかしこうした問題が起きた場合、いち早く公表し被害を最小限にとどめることも必要となり、企業や個人がこうむる被害は時に非常に大きくなることも予想されます。メールによっても情報漏洩がある事、またその被害は時に莫大な被害となり、企業の存続にかかわる事にもなることなどをしっかり理解し、予防策をとっておくべきです。

情報漏洩にソフトなどのシステムから予防を考える

企業で情報が漏洩する一つの要因に、企業の従業員がメールを送る相手を間違えて全く関係のない第三者に、企業の内部情報や特許情報などを誤送信してしまうということがあります。また社外に持ち出し禁止のデータを、自宅で仕事するために持ち帰り、そのデータが入っているノートパソコンをどこかにおいてきてしまったり、記憶媒体を紛失する等によって情報が漏洩することもあります。情報セキュリティの中でこうした企業の従業員が誤って起こしてしまうケースは、たびたびニュースなどでも報道されていますが、機密事項や他社に漏れては困る情報、また顧客の個人情報などが表に出れば、企業は大変な責任を負うことになるでしょう。

こうした誤送信などによる情報の漏洩を阻止するためには、従業員の危機意識を高める教育と共に、運用する面からもしっかり予防策を練っておかなければなりません。例えばこうした情報漏洩を防止するためのメールセキュリティサービスなどを利用するという方法を考えることができます。どんなに気を付けていても、情報を誤って別の人に送ってしまうことを完全に阻止することは難しいといわれています。そのため、確実に誤送信を防止するために送信する際のルールとして添付ファイルの暗号化、上司への承認後、送信するなどのシステムを利用します。

従業員全体でこういった問題が起こることを把握し意識を高めること、またシステム面からも制御することで情報漏洩についてしっかりと対策を練る事が出来ます。誤送信リスクをなくすために自動的に判別するソフトなどの導入は、情報の漏洩の阻止に大きく役立ちます。

未然に予防する策を個人も企業も考えることが必要

外部からの攻撃によって情報が漏洩するということもあります。個人情報の流出についてはこうした外部からの攻撃、つまりメールを開きURLを何気なく開いたことでウイルス感染し、情報を抜き取られたなどの被害があります。こうした情報漏洩で怖いのは、顧客の氏名やメルアドなどのほかにも、ログインIDやパスワードなどが漏洩する可能性があるということです。クレジットカード番号や有効期限などについても漏洩の可能性を否定できない状況となります。

サーバなどについてセキュリティを強化していないと不正アクセスされ、その脆弱性をつかれて顧客情報を抜き取られることも少なくありません。こうしたことも考慮して、予防策を考えることが必要なのです。

近頃のネット犯罪は非常に複雑となっており、警察とのイタチごっこ状態です。個人への攻撃もかなり多くなっており、無作為に攻撃してくる人もいるので、自分だけは大丈夫、うちの企業は関係ないと思っていることは危険なのです。実際、こうした情報の漏洩から企業の存続が危ぶまれた、もしくは経営が成り立たなくなるほどに被害をこうむったということもあります。パソコンが重くなったと感じたり、立ち上がり方がおかしいと思う時、またデータが開かないという症状などがある場合、既に何らかの感染を起こしている可能性もあるのです。

普段から常にメールやそのほか、ネットワーク等注意をしておく、従業員がこうしたセキュリティについて熟知できるように教育する、さらに情報漏洩した場合、どのような事が起るのかを理解しておくこと等、徹底して行い注意喚起しておくことで情報漏洩を未然に防ぐことを考えていくべきです。